不調が疑われる部下に、産業保健スタッフや医療機関への相談を勧める際の対応として、最も適切なものはどれか。
- 1部下の了解を得ずに相談内容の詳細を同じ部署の同僚に伝え、職場全体で見守る体制をつくる。
- 2専門家につないだ後は、治療の妨げにならないよう、管理監督者は本人への声かけや配慮を控える。
- 3部下が相談を拒んだ場合は、本人の意思を尊重し、以後は一切働きかけないようにする。
- 4本人が「精神科」という言葉に抵抗を示す場合は、不眠や疲れなど本人が自覚している体の不調を話題にして、まず産業医や保健師への相談を勧める。
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正解：4
「精神科」への抵抗感は受診をためらう大きな理由になります。本人が自覚している不眠や疲労などの体の不調を入り口にして、身近な産業保健スタッフへの相談を勧めると受け入れられやすくなります。相談内容は健康情報を含むため、本人の了解なく同僚に伝えてはいけません。専門家につないだ後も管理監督者には職場での配慮や声かけを続ける役割があり、相談を拒まれた場合も、時間をおいて勧めたり産業医に相談したりして働きかけを続けます。「受け入れやすい入り口を用意し、つないだ後も関わり続ける」ことが大切です。
根拠：労働者の心の健康の保持増進のための指針（ラインによるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア）、労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱いのための指針