部下のBさんは、うつ病と診断されて休業に入り1か月が経過した。ある日、BさんからC課長に電話があり、「職場に迷惑をかけているので、来週から出社したい。主治医にはまだ相談していないが、体調はだいぶ良くなった」と話した。厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」の考え方を踏まえたC課長の対応として、最も適切なものはどれか。
- 1本人の職場復帰への意欲を尊重することが何より大切であるため、翌週から短時間勤務で出社することを認める。
- 2職場のことは心配せず療養に専念してよいと伝えたうえで、職場復帰にはまず主治医に相談して職場復帰可能の判断を得る必要があり、その後は社内の手続きに沿って進めることを説明する。
- 3Bさんの回復の程度を確認するため、本人の同意を得ないまま主治医に連絡し、病状と職場復帰の見通しを詳しく尋ねる。
- 4本人の焦りは病状の悪化を示すものであるため、今後はBさんからの電話には応じず、連絡はすべて家族を通じて行うよう伝える。
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正解：2
休業中の労働者が焦って早期の復帰を望むことは珍しくないため、管理監督者はまず安心して療養に専念してよいと伝えることが大切です。職場復帰は、主治医による職場復帰可能の判断を出発点に、産業医等による精査、職場復帰の可否判断、事業者による最終決定という手順で進めるもので、本人の申出だけで出社を認めるのは適切ではありません。主治医への問い合わせは本人の同意を得て行うのが原則であり、連絡を一切断つことは本人の孤立や不安を強めかねません。焦りを受け止めつつ、復職は主治医の判断と社内の手続きに沿って進めると伝えることがポイントです。
根拠：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」第1ステップ・第2ステップ、主治医との連携の仕方